仕事のストレスで心身の調子が崩れ、「このまま続けていいのだろうか」と感じている方は少なくありません。けれど、休職を考えると、「収入が途絶えるのでは」「キャリアに傷がつくのでは」「同僚に迷惑をかけてしまう」といった不安が頭をよぎり、なかなか判断できないこともあるでしょう。
本記事では、休職を考えるタイミングの目安、休職から復職までの一般的な流れ、そして医療機関・会社・公的支援とどのように連携していくかを整理します。休職は「逃げ」ではなく、心身を立て直し、長く働き続けるための選択肢の一つです。経済面やキャリアへの影響を含め、落ち着いて検討できる情報をお伝えします。
休職を考えるタイミングの目安
心身の限界サインと「がまん」の境界線
以下のような状態が2週間以上続く場合、医療機関への相談を検討するタイミングと言えます。
- 朝起きられない、出勤前に強い不安や動悸がある
- 集中力が著しく低下し、仕事上のミスが増えた
- 食欲不振や不眠が続き、体重が急激に変化した
- 「消えてしまいたい」といった気持ちが繰り返し浮かぶ
これらは、単なる「疲れ」や「甘え」ではなく、心身が限界を迎えているサインの可能性があります。無理を続けると症状が長引き、復帰までに時間がかかることもあるため、早めに相談することが大切です。
休職は「逃げ」ではなく、回復のための選択肢
休職を「逃げ」と捉える方もいますが、医学的には、適切なタイミングでの休養は治療の一環です。無理に働き続けることで症状が悪化すれば、結果的に長期間仕事を離れることになるリスクもあります。休職は、心身を立て直し、長期的に働き続けるための「投資」と考えることができます。
休職から復職までの一般的な流れ
診断書の取得と会社への相談
まず、心療内科や精神科を受診し、医師の診断を受けます。休職が必要と判断された場合、医師が診断書を作成します。診断書には、休養期間の目安や就労制限の内容が記載されます。
診断書を受け取ったら、会社の人事部門や上司に相談し、休職の手続きを進めます。具体的な手続きや必要書類は会社の就業規則によって異なるため、人事担当者や産業医と確認することが重要です。
休職中の過ごし方――焦らず、段階的に
休職初期は、まず十分に休養をとることが優先です。「早く復帰しなければ」と焦ると、かえって回復が遅れることがあります。
回復が進んできたら、主治医と相談しながら、軽い散歩や趣味など、負担の少ない活動を少しずつ取り入れていきます。この段階では、「働く準備」ではなく、「日常生活のリズムを取り戻す」ことが目標です。
復職に向けたリハビリと主治医の診断
体調が安定してきたら、復職に向けたリハビリテーション（リワーク）プログラムを利用する選択肢もあります。リワークでは、模擬的な作業を通じて仕事のペースを取り戻したり、ストレス対処法を学んだりできます。
復職の可否は、主治医が診察を通じて判断します。会社の産業医とも連携しながら、段階的な復帰（時短勤務や業務調整など）を検討することもあります。
主治医・会社・公的支援との連携
主治医との情報共有――復職可否の判断
主治医は、診察を通じて症状の経過や日常生活の状況を把握し、復職の準備が整っているかを判断します。復職後の業務内容や勤務時間について、主治医に相談しながら進めることで、無理のない復帰計画を立てられます。
会社の産業医や人事との調整
会社に産業医がいる場合、主治医の意見をもとに、産業医が職場環境や業務内容の調整を検討します。人事担当者と連携し、復職後の配置や勤務形態について話し合うこともあります。
復職のタイミングや条件については、主治医・産業医・人事の三者が連携しながら進めるのが一般的です。
傷病手当金や公的支援の活用
休職中の収入に不安がある場合、健康保険の「傷病手当金」を利用できることがあります。傷病手当金は、病気やケガで働けない期間、標準報酬月額の約3分の2が支給される制度です（支給条件あり）。
また、地域の保健所や産業保健総合支援センターでは、復職に関する相談や情報提供を行っています。必要に応じて、社会保険労務士や専門の相談窓口を活用することも検討してください。
受診・相談を考えている方へ
ここまで読んで、「自分の状態は休職を考えるべきかもしれない」と感じた方は、一人で抱え込まず、医療機関にご相談ください。
なぎクリニックでは、症状やお仕事の状況をうかがった上で、休職が必要かどうか、どのようなペースで復職を目指すかを一緒に考えていきます。必要に応じて、会社の産業医や公的な支援機関と連携しながら、無理のない復帰を支援します。
休職や復職に関する不安や疑問がある場合は、お気軽にご相談ください。
免責事項
本記事は、なぎクリニックが一般的な情報提供を目的として作成したものです。実際の診断や治療方針、休職・復職の判断は、お一人お一人の状態に応じて医師が行います。気になる症状がある場合は、自己判断でお薬を中断・調整せず、医療機関にご相談ください。
また、休職や復職に関する具体的な手続き、労働条件、傷病手当金の支給条件などは、会社の就業規則や健康保険組合の規定によって異なります。詳細は、人事担当者や社会保険労務士等の専門家にご確認ください。
緊急時の対応
自分や身近な方の命に関わる危険があると感じる場合や、強い自殺念慮がある場合は、直ちに119番（救急）や地域の救急・相談窓口（#7119、いのちの電話など）に連絡してください。